「Schoo」のサービスに、新コンセプトが登場したことをご存知でしょうか。

「ビジネス基礎力」「デジタルリテラシー」「AI時代の人間力」「リベラルアーツ」「デザイン力」という5つの大きな授業領域を定義し、新しい学びのコンテンツづくりを始めています。

これまで提供している多くの授業も、5つの領域に統合していきます。新領域を掲げたコンセプトは「時代にリンクした学び」です。

これについてご説明する前に、コロナ禍を機に社会のルールや秩序が大きく変わり、世界情勢も不透明ないま、なぜコンテンツに新コンセプトを打ち出したのか。私たちスクーはいま何を考えているのか。

お話したいと思います。

いま、社会で何が起きているのか

都市部の飲食店に行くと、以前のように若い働き手の姿を見かけることは少なくなりました。シニアやアジア系の外国人スタッフがほとんどです。タッチパネル式の注文だけでなく、配膳ロボットが店内を動き回るファミレスも増えてきました。

社会全体の人手不足が浮き彫りになっています。

しかし、それはコロナ禍がもたらした影響なのでしょうか。コロナ禍が起きるずっと前から、人手不足は徐々に現れていたはずです。

コロナ禍の緊急対応として進んだオンライン化、機械化、自動化。それらによって、AIの普及による社会や生活の大転換（シンギュラリティ）は肌感覚で実感させられることになりました。AIが人の仕事を奪うという半ばSF的だった話は、すでに遠くない将来に確実にやってくる現実です。

コロナ禍はデジタル化を加速しましたが、それは何も、突然起こった変化ではなかったはずです。

ますます加速するデジタル社会の中の日本

コロナ禍にデジタル化で対応した成功例と言えば、台湾を思い浮かべる人も少なくないでしょう。

台湾は、マスクの市中在庫を知らせるシステム「マスクマップ」を開発し、国民に公開することで、コロナ発生初期の感染拡大を抑止。その後も、QRコードを使った感染者との接触履歴追跡システム、ワクチン摂取の予約システムなど、矢継ぎ早にデジタル化対応を取ったことは世界中から評価を受けました。

コロナ対策を牽引したデジタル担当大臣のオードリー・タン氏が注目を集めましたが、就任したのは2016年であり、当時35歳の若さでの入閣です。2004年に導入されたICチップ入り保険証「全民健康保険証ICカード」は、2020年時点で国民全員（99％以上）が保有していました。

すでに社会のデジタル化が進んでいたからこそ、そして国民のデジタルリテラシーが一定以上あったからこそ、コロナ禍にも迅速に対応できたのでしょう。

ビジネス界では、デジタル化を先導したアメリカ企業のGAFAMがコロナ禍でますます巨大化し、過去最高の時価総額を記録しました。脱炭素銘柄の代表となったテスラの時価総額は、トヨタ自動車の3倍にあたる1兆ドル超えです。

こうした企業が成功をつかんだ背景にもやはり、デジタル化によるイノベーションがあるのです。

一方の日本はどうでしょう。

給付金支給やワクチン摂取など、コロナのデジタル対応はスムーズであったとは言えません。デジタル先進国に比べて、日本は周回遅れの厳しい評価がされています。

デジタル化への遅れだけではありません。いまの日本は、他の分野においてもグローバルスタンダードに乗り遅れている節があります。

例えば、気候変動対応においても、日本は脱炭素後進国のレッテルを貼られています。1997年の京都議定書採択を皮切りに、世界をリードした省エネ先進国の面影はすでにありません。

コロナ禍は、すでに起きていた変化や実力を、浮き彫りにしたのです。

コロナ禍が浮き彫りにした格差社会

しかし、忘れてはならないことがあります。

コロナ禍及び、それによって加速した社会のデジタル化は、これまでにないほどの格差や不均衡をも世界中に引き起こしました。リモートワークへシフトした大企業やIT企業で働く人は、仕事も維持しながら副業の機会も手に入れ、郊外移住やマンション購入など、より柔軟なワークスタイルに目を向けることができるようになりました。

一方、ウーバーイーツを届ける人、運送業や食品売り場、建設現場で働く人、医療現場の人たちはどうでしょうか。人々の生活を支えるエッセンシャルワーカーは、コロナ禍で命のリスクに晒されながら、職種によっては決して高くない給料で、社会のために日々仕事をしています。

デジタル化へ対応できた企業や人は豊かになり、そうでない場合はより厳しい現実にさらされるーー社会の格差はさらに広がっています。

時価総額が高騰し、ますます巨大化したGAFAMは、こうした現実を加速させたとして、批判をも集めています。

個から公へ。消費から循環へ

加速する社会のデジタル化、周回遅れの日本、広がる経済格差……私たちを取り巻く社会の課題は、コロナ禍を経て、いよいよ浮き彫りになっています。

こうした現実に対し、いま注目されている一つの解は、ステークホルダー資本主義やSDGsに表されるような「公」の価値です。

大量消費・大量生産を原動力にした成長経済社会から、社会の課題を解決することで経済活動をめぐらせる持続可能社会へのシフトが求められています。このシフトは世界的に起こりつつあり、いまが社会における価値観の転換期であると、私たちスクーは捉えています。

2021年11月に日本政府が出した「新しい資本主義」緊急提言にもある通り、その価値転換を実現するためのカギは社会のデジタル化です。

• デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進

• グリーンエネルギー技術の開発

• 社会課題解決となるイノベーションの実現

が宣言されています。つまり、「格差を進行させるためのデジタル化ではなく、公益的な価値を高めるためのデジタル化」を目指すことこそが重要になります。

さらにいうと、デジタル化はこれから起こる大きな変化の一要件に過ぎません。重要なことは、社会のデジタル化は、中長期的に、かつ不可逆的に進む「大変化の初動にすぎない」ということです。

デジタル化を前提とし、IoT、ビックデータ、AI、ロボティクスといった技術革新が組み合わさり、第四次産業革命が起こると言われています。（2011年にドイツ政府が「Industry 4.0」を掲げてから、すでに10年以上が経ちます。）

つまり、デジタル化への対応は個別の競争戦略ではなく、近い将来に起こる大転換の予兆であり、個人の仕事や企業活動にとどまらない、地球上の社会全体のパラダイムシフトだということです。

社会の大変化に必要な学び

こうして見てきたように、私たちが生きる社会のパラダイムシフトの兆しは、すでにはっきりと表れています。ただ、その変化のスピードはまだ不確実で不透明です。

先行き不透明の時代に、いまできることは、「学習」であると私たちスクーは考えています。

「インターネット学習で人類を変革する」（ビジョン）ために、「世の中から卒業をなくす」（ミッション）ことがスクーの存在意義です。言い換えれば、「変わるために／変えるために、学び続けること」がキーであると考えているのです。

そうした考えのもと、いま、スクーが打ち出す４つの学ぶべきテーマが冒頭で触れた新たな5つの領域。「ビジネス基礎力」「デジタルリテラシー」「AI時代の人間力」「リベラルアーツ」「デザイン力」なのです。

新しい５つの学習領域について

学び続けることの大切さはわかるが、では今、何を学べばいいのか。何から始めたらいいのか。決めかねる人へ、Schooが打ち出す５つの領域についてお話しさせてください。

「ビジネス基礎力」

「デジタルリテラシー」

「AI時代の人間力」

「リベラルアーツ」

「デザイン力」

これら５つの学習領域はそれぞれ相互的につながっています。

未来を見据えて「いま」を捉えたときに、まず身につけたいポータブルスキルとして、社会人の基礎的なスキル・ノウハウとして「ビジネス基礎力」があります。

それを土台として、デジタル社会で生きていく（サバイブし、活躍する）ための発展的かつ不可欠な学びとして、「デジタルリテラシー」「AI時代の人間力」「リベラルアーツ」「デザイン力」があります。

これらが統合され身についていくときに、大量消費・大量生産を原動力とした成長経済から、社会課題を原動力とする持続可能社会をつくり上げていく力が身につくと考えます。

いま、新しい時代、変化の時代へと進む学びの一歩を、スクーと一緒に始めてみませんか。

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